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「 2011年7月 」

<R25白書③> 若手ビジネスマンの震災による意識変容調査発行

株式会社リクルート(本社:東京都中央区、代表取締役社長兼CEO:柏木斉)が発行する男性ビジネスマン向けフリーマガジン「R25」と若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研® (株式会社Media Shakers運営)は、『R25白書(3):若手ビジネスマンの震災による意識変容調査』を共同で実施致しました。

東日本大震災の影響で、20-30代にも大きな意識変化が起きたと各方面から指摘されていますが、今回の調査により、それを裏付ける結果が出て参りましたので、ご報告いたします。

 

1.震災前に比べ、25~34歳男性会社員の半数超(51.2%)が「世の中への関心が高まった」

25-34歳の男性会社員に、東日本大震災による意識変化を尋ねたところ、全体の約半数が「(震災前よりも)世の 中への関心が高まった」と回答。この結果についてR25編集部は、これまで「内向き志向」と評されてきた20-30代の男性が、震災のショックで外の世界に目が向き、世の中への関心に“目覚めた”ものと捉えています。

 

2.震災後の意識変化の3大ポイントは「日本の将来不安」「政治への関心」「血縁を大切に思う気持ち」が高まったこと

“(震災後)世の中への関心が高まった人”の意識変化をみてみると、最も多かったのが「日本の将来が不安になった」(89.8%)。次いで「政治への関心が高まった」(80.9%)、「血縁を大切に思うようになった」(80.1%)の順でした。特筆すべきは、「日本の将来への不安」が「自分の将来への不安」( 7 5 % )を大きく上回ったことで、今回の震災により「“ 内向き”から“ 外向き”へ」の意識変化が生じたことを窺わせる、1つの象徴的な結果と考えられます。

 

3.震災後「世の中への関心が高まった」人のうち4割は「(震災前より)仕事に誇りを持てなくなってしまった」

“(震災後)世の中への関心が高まった人”のうち4割が、震災前に比べて「仕事に誇りを持てなくなってしまった」と回答。“関心が高まらなかった人”は16.7%しか同様の回答をしておらず、両者の意識差は大きい結果となりました。この結果についてR25編集部は、震災直後に広まった「不要不急の仕事や外出は控えよう」というムードが背景にあるものと考えています。

 

※調査対象は、首都圏(1都3県)・名古屋・大阪在住で25~34歳の会社員 計500名

調査期間は、2011年6月9日~10日

詳細データについては下記をご覧ください。

R25白書(3)詳細⇒ R25白書(3)詳細(PDFファイル 499KB)

<生活ラボニュース vol.8> M1・F1層男女の「今年の夏の夜の過ごし方」調査発行

今年の夏は震災の影響で、節電が広く呼びかけられており、勤務時間や休日をシフトする企業も現れています。そうした中、今年の夏のアフターファイブの過ごし方は、いつもの年と比べても変化がありそうだと感じている方も、多いかと思います。

こういった状況を踏まえて、M1・F1総研®は、M1層(20歳から34歳男性)・F1層(20歳から34歳女性)の「今年の夏の夜の過ごし方」についての調査を行いました。その結果、今年の夏は、勤務時間や休日の変化にはそれほど期待していないものの、消費には積極的であろうとするM1・F1層の気分が見える結果となりましたので、ご紹介いたします。

今年の夏はM1・F1層の85%が「節電を意識して過ごす」とのこと。調査時点の6月は節電を意識していない層も、半数は「夏になったら、意識して過ごす」と回答しています。その一方で、今夏の勤務時間や平日の休みの増加、平日の夜過ごせる時間の増加に関しては、ほとんど変わらないだろうと考えている人が大半という結果であり、世間で言われるほどには勤務時間や勤務日のシフトは首都圏のM1・F1層の間ではおこらないようです。

また、今年の平日の夏の夜のレジャーのあり方についても聞いてみたところ、平均すると、「週に1~2日程度」を「10~12時」までに帰宅して、予算は3000~5000円以内といったところが、平均的なレジャー像として浮かび上がりました。

今年の平日の夏の夜のレジャーとして、例年以上に積極的に楽しみたいレジャーとしては、「ビアガーデンに行く」(22.8%)、「花火大会を見る」(25.8%)、「スポーツ観戦をする」(19.5%)、「競馬などの夜間開催に行く」(6.0%)といった屋外レジャーが高くあげられる結果となりました。

また、レジャーを一緒に楽しみたい人数も3,4人といった声が多く挙げられており、相手としては「学生時代からの友人」や「兄弟・家族」が高い傾向となっています。

震災以降の社会の節電意識は若者層にも浸透している一方で、身近な絆を大切にしようと思うようになった意識の変化が、普段のレジャーよりも屋外で「ビアガーデン」や「花火大会」を数人でワイワイ楽しむといったイメージにつながるようになったようです。

 

※調査対象は、1都3県(東京、神奈川、千葉、埼玉)在住の20~34歳の男女各208名、合計416名

詳細データについては、下記URLをご覧ください。

★生活ラボニュース詳細⇒生活ラボニュースvol.8詳細(PDFファイル 415KB)

<生活ラボニュース vol.7> 10代~50代男女1470人に聞く、『周辺諸国についての意識調査』発行

東日本大震災では、様々な国から日本への支援活動がありました。とりわけ、周辺諸国の協力は話題として目にする機会も多かったのではないでしょうか。M1・F1総研®では、周辺諸国に対する生活者の意識、中でも普段、交流の少ないロシアに対する意識は、この震災以降どのような変化があったのかを調査いたしました。

 

調査の結果、周辺諸国において、中国や韓国と比較してロシアに関する関心や知識、身近さなどが圧倒的に低いことがわかりました。また現状、イメージそのもののもほとんど無く、いわば「遠くて近い国」というのがロシアに関するイメージのようです。

しかし、ロシアに関する話題やトピックを提示すると、若年層を中心にロシアへの興味は高まり、ロシアと友好にするべきだと考える人も多いことから、今後のカギは一歩進んだ相互理解にあると考えられます。

 

詳細データについては、下記URLをご覧ください。

★生活ラボニュース詳細⇒生活ラボニュースvol.07詳細(PDFファイル336.6K)

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